ネイルサロンの開業資金はどれくらい？資金調達のポイントと開業方法
ネイルサロンで働くネイリストやネイルに関心のある人であれば、一度くらいは「自分のネイルサロンを持ちたい」と思ったことがあるのではないでしょうか。ネイルサロンを開業するのに必要な資格というものはないので、だれにでも気軽に開業できるのが魅力です。開業するにあたって、最も気になるのは開業資金でしょう。飲食店やヘアサロンなどの開業に比べ、開業資金が少なくてすむのがネイルサロンの特徴です。
では、具体的にどの程度の資金があれば開業できるのでしょうか。資金調達の方法についても知っておきましょう。
目次
ネイルサロン開業にはいくらの開業資金が必要なのか
ネイルサロンを開業するのに必要な開業資金は、どんな経営スタイルを選ぶのかによって大きく違います。自宅の一部を利用して開業するなら、それほど資金は必要ありませんが、都心の一等地に店舗を構えるなら高額の資金が必要です。貸店舗を借りて開業するのが、最もポピュラーなスタイルの一つなので、この場合を例にとり概算額を洗い出してみましょう。
まずは、物件の賃貸にかかわる費用（物件費用）について考えます。一般的に、賃貸を始めるときには、前家賃（1カ月分）と、保証金（8カ月分～）、不動産会社に支払う仲介手数料（1カ月分）がかかります。仮に家賃が月額12万円だったとすると、12万円×10カ月＝120万円が、物件費用となります。このほかに、内装工事費（30万円程度～）や家具代（20万円程度～）、ネイル用品代（20万円程度～）や宣伝広告費（5万円程度～）などが発生し、これらをすべて合計すると200万円程度となります。貸店舗を利用して自分のネイルサロンを持つなら、開業資金として200万円程度を用意する必要があるといえそうです。
ネイルサロンを開業するにあたっては、税務署に開業届を出さなくてはなりません。収入があれば、所得税がかかってくる可能性があるからです。所得税を納める義務があるのに、適切に納付していないことが明るみに出ると、無申告加算税や重加算税などのペナルティを受ける可能性もあるため、しっかり準備することが大切です。
経営スタイルによって物件費用は異なる
ここでは、経営スタイルの違いと物件費用の関係について、さらに詳しくみていきましょう。ビルなどのテナント（賃借人）として貸店舗を借りる場合、保証金が高額になりがちです。保証金とは、敷金とほぼ同じもので、賃借人が賃貸料金を滞納したとき、補てんに充てられます。物件が返却されたときの原状回復に使われることもあります。家賃の数カ月分となっているケースが多く、当然ながら家賃が高いほど保証金も高額になります。
一方、マンションの一室を借りて開業する場合には、内装費がほとんどかかりません。賃貸マンションでは、内装がすでに完了しているのが普通だからです。ただし、テナントと同様に、敷金礼金や保証金がかかります。ところが、マンションが住居用だった場合、ネイルサロンとしては利用できないことがあります。不特定多数の利用者が出入りすることには、セキュリティ上の問題があるためです。規約で、店舗として部屋を利用することを禁止している物件も少なくありません。マンションの一室でネイルサロンを始めたいなら、店舗利用可能なマンションを探す必要があります。
自宅を利用して自宅サロンとする場合、家賃がかからないのは大きなメリットです。壁紙などをリフォームしたりインテリアをそろえたりしても、費用は少額ですむでしょう。ただし、トイレには注意しなくてはなりません。ネイルサロンを利用する人の多くが、「非日常を満喫できること」を重視しています。施術中は満足していても、トイレが日常そのものでは興ざめしてしまうでしょう。生活で使っているトイレを利用客にも使ってもらう場合には、内部やトイレへの通路についても、充分に配慮する必要がありそうです。
ネイルサロンの内装にかかる費用は？
店舗利用が可能な自宅の分譲マンションでサロンを始める場合や、賃貸マンションの一室を借りてネイルサロンを開業する場合、制約があるため大がかりな内装工事ができないのが一般的です。一方、店舗型（テナント）の場合は、スケルトンの状態で引き渡されてスケルトンの状態で返すのが一般的なので、自由に内装を変えることができます。自分の理想通りの内装にしたいなら、店舗型が最適です。必要になる費用の額は、テナントの規模やデザインによってさまざまです。ただし、内装の費用を抑えるために、単価の安い素材を選ぶのは考えものです。ネイルサロンにとって、高級感は最も重要な要素の一つであり、利用客の満足に直結するポイントです。
一般的に、ネイルサロンのロケーションについては、通行人が内部を見通せる1階が有利です。2階以上に店舗がある場合は、わざわざ足を運ばなければ内部の様子がわからないので、利用者のハードルを上げてしまうためです。しかし、1階に店舗を構えると、外装にも工夫する必要性が出てくるため、費用がよけいにかかる傾向がみられます。
居抜き物件ならテナントでも安くなる
費用を抑えたいなら、居抜き物件を利用するのも一つの手段です。居抜き物件とは、前に入っていたテナントが使っていた状態のままになっている物件のことで、内装や設備、家具などがそのまま使えるというメリットがあります。そのため、費用を大幅にカットできるのです。通常のテナントでは物件費用が高くなりがちなだけに、安く利用できるのは大きな魅力です。
ただし、デメリットがあることも知っておきましょう。たとえば、引き継いだ設備などがきちんと使えるとは限らないことが挙げられます。初めのうちは使えても、すぐに壊れてしまうといったトラブルも少なくありません。もしも、コンセントなどの設備配置や内装がイメージと合わなければ、大がかりな追加工事が発生する可能性も出てきます。契約によってはスケルトンにして返さなくてはならず、予想外の費用が発生したケースもみられます。そもそも、ネイルサロンの同業者から居抜きで引き継いだ場合、前のテナントのイメージが強くなり、イメージアップが図れないこともあります。前のテナントが廃業したことには、何らかの理由があると考えられるため、それが地理的なデメリットや設備の問題だった場合は、同じ敗因を引き継いでしまうことにもなりかねません。
備品にかかる費用
ネイルサロンの開業に必要な備品には、どのようなものがあるのでしょうか。まずは、施術に必要なテーブルやイスは不可欠です。利用客が直接接触する部分なので、居心地の良さや高級感には特にこだわりましょう。また、施術の順番を待つウェイティングスペースのソファやテーブルも必要です。快適に過ごしてもらうための空気清浄機や退屈させないための雑誌、ラジオやDVDプレイヤーなどのBGM設備も欠かせません。アロマは雰囲気を盛り上げるために有効です。また、施術用のLEDライトやUVライト、タオルウォーマーやフットバス、消毒器などの設備もそろえましょう。一方、サロンの運営に必要なものとしては、インターネット環境のためのWi-Fiルーターやプロバイダ費用、電話、PCやプリンターなどです。お金を管理するための金庫も準備しておくと安心です。場合によっては、従業員用のロッカーや冷蔵庫、電子レンジなどが必要になることもあります。そのほか、掃除機や傘立て、文房具などを用意しましょう。
ネイルサロンを成功させるためには、広告宣伝費も重要です。集客できなければ、収益は上がりません。ビラ配りやポスティングなど、地道な努力も必要ですが、顧客管理システム、SNS、メールなどを使った集客システムを導入するのも効果的です。特にネイリストの経験がある人の場合、技術サイドからものごとを考えがちですが、運営者としての知識も重要であり、マーケティングや経理の勉強をしておくと役立ちます。このような勉強にかかる費用も考えておくとよいでしょう。
資金調達のポイントは？
ネイルサロンに必要な開業資金は、どのようにして調達すればよいのでしょうか。ネイルサロンで使用するネイル材料などは、さほど高いものではないので、自宅サロンの場合は自己資金だけで十分賄えることがあります。しかし、本格的に店舗経営をするならそうはいきません。自己資金にゆとりがあるならば問題ありませんが、資金が不足しているときには、融資を受けたり助成金などの制度を利用したりするとよいでしょう。
融資を受ける場合、金融機関でローンを組むなどの方法を考える人も多いのではないでしょうか。しかし、国が運営する日本政策金融公庫を利用すれば、非常に低金利で融資を受けることが可能です。日本政策金融公庫では、創業時に利用できるバラエティー豊かな融資制度を提供しています。なかでも「女性、若者／シニア起業家資金」は、女性が創業者となることの多いネイルサロンをスタートさせるのに、ピッタリな制度の一つです。
また、奨励金や補助金、助成金というかたちで、国から資金援助が受けられることがあります。これは、融資と違って返済する必要のないお金です。ただし、このような制度は、年度ごとに開始されたり廃止されたりするものなので、最新の情報を把握しておくことが重要です。国ではなく、地方自治体が独自の助成金制度を行っていることもあります。管轄する自治体のホームページや市報などをチェックして、利用できる制度は積極的に使っていきたいものです。
ネイルサロンの開業数は増加していますが、個人事業主の廃業率は非常に高いという特徴があります。必ずしも事業が成功するとは限らないため、リスクについても考慮しながら無理のない運営をしたいものです。開業してからも生活費や運営資金がかかるので、これらの資金も忘れずに確保しておきましょう。
開業資金を算出して必要なお金を調達しよう
ネイルサロンは比較的少ない費用で開業できる職種です。それだけに、店舗の規模には大きな幅がみられます。理想通りのネイルサロンを開くためには多額の費用が必要になるかもしれません。準備が難しいのであれば、現実的に運営していける規模はどのくらいなのかを見極めることが大切です。まずは、必要となる費用をすべて洗い出し、開業資金を算出してみましょう。次に、その資金を調達できるのかどうかを検討します。ネイルサロンの運営が軌道に乗り、安定した収入を得られるようになるには、時間がかかることも多いものです。そのため、開業に必要なお金を一時的に集めれば良いというわけにはいきません。生活費や運営資金にも充分に配慮しながら、日本政策金融公庫や助成金制度などをうまく使って資金を調達し、夢を実現させましょう。